アトピー性皮膚炎 九州大学医学部皮膚科学教室TOPへ
ステロイド外用療法
大矢幸弘1)、野村伊知郎1)、須田友子1)、成田雅美1)、渡辺博子1)、赤司賢一2)、明石真幸1)、二村昌樹1)、松本美江子1)、小嶋なみ子1)、赤澤晃3)
1)国立成育医療センター第一専門診療部アレルギー科、2)東京慈恵会医科大学小児科、3)国立成育医療センター総合診療部小児期診療科
要旨 はじめに 目的と方法 結果 考察 結論 参考文献
ステロイド外用療法評価表一覧
評価表の見方
評価法の見方
考察
ステロイド外用剤に関する論文は非常に多数あるが、概して古いものが多く質的には高くない。RCTの形式を採用していても、目的とするアウトカム評価を基準に考えた場合は本質的には症例集積研究であったり、ITT解析がなかったりと質的な問題が多く、エビデンスの水準を決める作業には慎重さが要求される。ステロイド外用剤がアトピー性皮膚炎の治療に有効であることは疑う余地がないが、ステロイドの種類によって随分効果に差があるため、ステロイド外用剤なら何でも水準1のエビデンスがあり、アトピー性皮膚炎の治療に有効であるという結論を導くことはできない。プラセボとの比較で有意差が検出できなかったものもあり、またそうしたステロイド外用剤は長期の連続投与でも副作用の発現がほとんどない。治療効果が著明で長期使用での副作用がほとんどないようなステロイド外用剤が望ましいのだが、そうした願望を現実に満たしてくれそうなステロイド外用剤は存在しない。III群以上の強いステロイド外用剤の連続塗布を数週間続けた場合、副作用が生じる確率は高く、漫然と連日塗布している患者には警鐘を鳴らす必要がある。ただ、長期投与による副作用の回避や寛解維持に関する論文がまだ数は少ないものの、散見されるようになってきており、皮膚状態の寛解導入後に週2日や3日といった間欠投与によって副作用の回避と寛解維持を目指すという臨床現場で経験則に基づいて行ってきた使用法にエビデンスが与えられつつある。また、ステロイド外用剤単独よりも保湿剤と併用した場合のほうが、患者の評価が高いことやステロイド外用剤の使用量を減らすことができる可能性が示唆されており、今後はどのような保湿剤が優れているか、併用療法の方法(臨床現場でよく用いられている混合処方など)についての検討が必要である。臨床に使用した際のステロイド外用剤の実際の強さに関するランキングについても、今後はエビデンスに基づいて再編される必要があると思われる。そのためにはアウトカム評価や投与期間など研究方法の均質化を図る必要があるが、そうした研究が増えるとpoolable sampleが増えてメタアナリシスによるシステマティックレビューも可能となる。非常に強いステロイド外用剤では1日あたりの塗布頻度に関しては1日1回でも複数回でも有意差が検出できていないが、このことは1日のスキンケア頻度が1回でも複数回でも効果に差がないということを必ずしも意味しない。特に日本では、春から夏にかけてアトピー性皮膚炎の悪化をしばしば経験し、汗や黄色ブドウ球菌の影響を減ずるために、皮膚の洗浄と保湿によるスキンケア頻度を増すことで皮膚症状の改善を経験する患者が多い。したがって、ステロイドの使用頻度とスキンケアの頻度の問題は分けて検討する必要があると思われる。また、日常診療での使用が高いIII群のステロイド外用剤では1日1回と複数回に差があるかどうかはまだ決着がついていない。この数年、ステロイド外用剤の長期間欠使用による寛解維持効果と副作用の発現に関する研究が増えつつあるが、メーカーの支援を受けた特定の薬剤の研究論文が多く、出版バイアスの問題や日本で処方可能な薬剤は長期使用経験が発表された5種類の薬剤のうち1種類しかないなど現実にはまだ問題が多い。ステロイド外用剤を使用しても改善しないという患者の場合、症状に比して強さのランクが低すぎるか塗布量や塗布頻度が少なすぎる場合が多い。従って、1回当たりの塗布量や塗布頻度を患者に指示して処方する必要があるが、塗布量に関してはRCTがなく、最も効果的な量に関するエビデンスがない。ただ、Longらの論文では実際に患者に薄く均一塗布した場合の量を計測しており、初診時など皮疹がある患者への塗布量の計算の参考にはなる。実際の臨床現場では保湿剤で希釈したり、皮膚状態が改善すると表面積が減少してより薄く塗布することが可能になるため、治療初期や悪化時を除けば論文に記載された量よりは少なくて済むと思われる。今後はさらに多くのステロイド外用剤でのデータ収集や具体的な使用法や使用量を検討する詳細な臨床研究の実施が望まれる。こうしたステロイド外用剤の使用に際しては、その方法もさることながら、習慣化した掻破行動を消去する行動療法を併用することで、ステロイド外用剤の使用量を減らし、良好なコントロールが可能となることが示唆されており、この分野も今後より詳細な研究を進める必要があろう。
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